「No Bees ! 」
2006年、一夜にして大量のミツバチが失踪するという不可思議な現象が、アメリカで続発した。
それ以来、アメリカの商用ミツバチは毎年「およそ30％の割合」で減少を続け、その下り坂は今なお止まらない。
2007 「-32％」
2008 「-36％」
2009 「-29％」
2010 「-34％」
2011 「-30％」
2012 「-22％」
2013 「-31％」
「USDA（米農務省）が発表したところによると、2012年末から2013年初めにかけて、アメリカの養蜂農家はミツバチのコロニーの『約31％』を失った。これは自然原因による減少率の許容範囲のおよそ２倍にあたる（WIRED）」
※減少率の許容範囲（acceptable range）とされるのは「15％」。通常の損失は5〜10％程度だという。
その確たる原因は未だ不明。
「蜂群崩壊症候群（CCD, Colony Collapse Disorder）」
日本では「いないいない病」と呼ばれることもある。
■とかくに人の世は…
ミツバチという大変デリケートな生き物は、ちょっとしたことですぐにいなくなってしまうことがある（とりわけニホンミツバチなどは敏感だ）。
「蜂群崩壊症候群（CCD）」という難しい言葉が現れる以前にも、「春の減少（spring dwindle）」、「五月病（May disease）」、「秋の崩壊（autumn collapse）」などなど、ミツバチらはしょっちゅういなくなっていた。
つまり、人間活動が活発さを増すほどに彼らは住みづらさを感じ、どこかへ行ってしまうのであった。その結果、アメリカでは1970年代以降、野生種のミツバチは激減。今ではほとんどいなくなってしまったと言われている。
夏目漱石が言ったように「とかくに人の世は住みにくい（草枕）」。
人の世がミツバチにとって都合が悪くなる一方、人はそのか弱いミツバチに大きく頼っている。
「世界の主要農産物のうち、じつに７割以上がミツバチによって受粉されておりまして、ミツバチは食料の安定供給に欠かせない存在と言っても過言ではありません（NHKクローズアップ現代）」
ミツバチによる受粉という「橋渡し」がなくては、野菜も果実も実らない。野生のミツバチがそっぽを向いてしまった今、人間が頼れるのは養蜂家らが巣箱に飼っている受粉用のハチばかり。
ところがここ10年、その養蜂家らの巣箱も空になってしまうという異常事態が続いている（アメリカだけに限らず、ヨーロッパ、日本でも）。
米カリフォルニア州では今年３月、アーモンド受粉のためのミツバチが不足して、受粉代金が通常の２割増しになったと報道された。
2006年に「蜂群崩壊症候群（CCD）」といわれるようになったミツバチの大量失踪は、死んだハチが巣の近くにほとんど見られないという不思議さがあった。
だが今では、巣箱のまわりに地面を埋め尽くすほどの死骸が転がっていることも珍しくない。
「もう、地獄絵図ですよ…」
北海道のある養蜂家は、数千匹にも上るであろう無数のハチの骸（むくろ）を前に、茫然とするより他なかった。
■ネオニコチノイド
食料生産の危機を間近に感じたEU（ヨーロッパ連合）は今年、大胆な一手に打って出た。
か弱いミツバチを何とか守ろうと、ある農薬の使用禁止を発表したのである（2013年5月）。それは「ネオニコチノイド系」と呼ばれる新型の殺虫剤であった。
※具体的には「イミダクロプリド」「クロチアニジン」「チアメトキサム」の３種。
大陸規模となる農薬の禁止は「世界初」。
賛成はドイツ、フランス、スペインなど15カ国。反対はイギリス、ポルトガルなど8カ国。棄権はアイルランド、ギリシャを含む4カ国。
EU27カ国中でも意見は割れ、大国のうちでもイギリスは反対。それでもドイツ・フランスらの賛成派が票の過半数（約55％）を得るに至った。
意見が割れたのは、ネオニコチノイド系の農薬がミツバチ激減の主犯とは言い難いからである。その因果関係が「まだ科学的に不確かだ」との声は根強い。
とりわけ、自社の農薬２種を禁じられた「バイエル社（Bayer）」は黙っていられない。「信頼できるデータが充分には得られていない。ミツバチの減少が農薬のせいだというのは不適切な結論だ」と大いに反発を示している。
そうした反対意見も考慮し、EU（ヨーロッパ連合）では「２年以内に見直しを行う」という暫定的な措置がとられた。
それでも、禁止されたことは確かである。
その波紋は、大きく世界に波打った。
■悪玉説
ネオニコチノイド系農薬「悪玉説」の根拠となったのは、英仏２チームによる研究結果。それはアメリカの科学誌「サイエンス（Science）」に掲載されたものである。
イギリスの研究チームは「マルハナバチ」を対象にして研究を実施。ネオニコチノイド系農薬である「イミダクロプリド」をそのハチにさらして６週間、その行動を監視した。
すると、その殺虫剤にさらされたハチは「体が8〜12％小さく、女王バチの個体数は85％も少なかった」
研究チームは「新しい巣をつくる女王バチの数が少なくなれば、巣の数が激減し、ハチのコロニーは冬を乗り切れず大量死につながる」と指摘した。
一方、フランスの研究チームは「ミツバチ」を対象に、殺虫剤「チアメトキサム」を用いた。
その結果、「殺虫剤の影響でハチたちは帰巣能力を阻害され、巣に戻れずに死ぬ確率が２〜３倍高まった」。
※同様の実験は英ロンドン大学でも行われ（こちらはマルハナバチ）、やはり巣に帰りつけなくなるハチが通常よりも多くなることを確認している（使われた農薬は「イミダクロプリド」と「ガンマ・シハロトリン」）。
■夢の農薬
バイエル社の「イミダクロプリド（Imidacloprid）」という農薬は、種子にコーティングすることにより、農薬成分を成長する植物体に染み込ませることができる。
つまり、そのコーティングされた種子を植えるだけで、あとは何をしなくても植物は害虫を寄せ付けなくなる。成長後の農薬散布の手間から解放されることにより、そのコストは大幅に削減できることになった。
ゆえに、そうしたネオニコチノイド系の農薬は「夢の農薬」として、鬱屈していた農業界を元気づけたのであった。
ところが、その「夢の農薬」が登場した1990年代、すでに問題は起きていた。
フランスがイミダクロプリドによる種子コーティングを認めたのは1994年のことだったが、同年さっそくミツバチの大量死事件が発生。フランス政府は一時この農薬の使用を禁止し、全国調査を迫られた。
2000年には、オランダ政府がイミダクロプリドの使用を禁止。次いでデンマークでも販売が禁止された。フランス農業省が禁止に踏み切ったのは2004年で、ドイツとイタリアも2008年には禁止に至る。
EU（ヨーロッパ連合）全域で禁止されるのは、先述した通り今年（2013年）5月のことである。
■懸念
ネオニコチノイド系の農薬は、昆虫の中枢神経系のニコチン作動性アセチルコリン受容体に作用する。
それはミツバチの免疫系を狂わせて方向感覚を喪失させるほか、USDA（アメリカ農務省）によると、ウイルスや寄生虫などによる脆弱性も増すという。
パデュー大学のクリスチャン・クルプケはこうした現象について、「大気汚染がひどい環境に住むと、身体や免疫系に負担がかかり、よくある風邪が肺炎になりやすくなるようなものだ」と説明する。
欧米における残留ネオニコチノイドの基準は、たとえばEUでは0.01ppm以下（アセタミプリド）と定められている。それは「ハチを殺さない」という基準である。だが、それでは不十分だとミカエル・アンリ（フランス国立農業研究所）は指摘する。
「これまでの規制は、農薬メーカーに農地のハチを殺さないことを求めてきた。だが、噴霧された殺虫剤がハチを殺さなくとも、『その行動に害をもたらす』という点は無視されている」
実際、農地に隣接した養蜂場では、「（ハチの異常行動は）農地にまかれる農薬が原因ではないか？」との懸念が拭えずにいる。
■予防原則
農薬メーカー、バイエル社は言う。
「圃場での調査では、この農薬（ネオニコチノイド系）とミツバチ異常の相関関係は見つかっていません」
それでもEU（ヨーロッパ連合）が一部農薬の禁止に舵を切ったのは、それが彼らの基本理念だからである。
「予防原則（the precautionary principle）」
それは「疑わしきは罰せず」というのではなく、たとえ農薬とミツバチの因果関係のデータが全て揃わずとも、「予防のために先手を打つ」というのがEUとしての基本スタンスなのである。
「私たちは『更なる調査が必要である』という事実は認めています」
EU委員会のフレデリック・ヴァンサン広報官は言う。
「しかし、判断の元になったのは『われわれは今、何をすべきか？』ということです」
これまでEUは、オゾン層の破壊や地球温暖化という「疑わしき問題」に対しても同様、予防原則にのっとった規制がなされてきている。
しかし、その予防が農家に強いる負担は多大である。
「夢の農薬」が封じられてしまうことによる経済的損失は少なくない。他の農薬に切り替えるコストは莫大であり、大規模農家ほどその打撃を強く受ける。
「私たちの試算では、この農薬規制によって年間40億ユーロ（およそ5,000億円）以上の損失があるとみています」と、植物保護産業組合のジャン・シャルル・ボケさんは冷静に分析してみせる。
一方、そうした短期的な損失よりも、ハチが失われるという長期的な損失のほうが計り知れない、とEUは考える。
EU委員会によれば、「ハチの保護により、EU域内の農業に年間220億ユーロ（約2兆8,000億円）超の利益をもたらす」という。
つまり、農薬規制による一時的な農家側のコスト増は、長期的な農産物となって５倍以上にもなって帰ってくるというのである。
農家が消えるのが先か、ハチが消えるのが先か？
農家の保護にも熱心なEUが優先させたのは、他ならぬハチであった。
■農毒
このハチを巡る問題、日本とて蚊帳の外にはいられない。
ただ、欧米の厳格な規制に比較すると、この国はまだのんびりとしているようだ。その許容基準は欧米よりも大幅にルーズで、農薬によっては500倍も緩い（アセタミプリドの基準はEUで0.01ppm以下、日本では5ppm）。
日本で槍玉に上げられている農薬は「スタークメイト（三井化学アグロ）」と「ダントツ（住化武田農薬）」。
金沢大学による実験（山田敏郎教授）では、それらの農薬をエサに混ぜてセイヨウミツバチ１万匹に投与したところ、群の成鉢数は急激に減少、最終的には絶滅した。
その衝撃の結果を受け、山田教授は「（ネオニコチノイド系農薬は）農薬というより『農毒』に近い」と結論づけた。
かつて「有機リン酸系」の農薬が社会問題を引き起こしたことがあったが、この農薬の場合、時間の経過とともに蜂群の回復が見られた。
ところが、新型のネオニコチノイド系農薬の場合、その後の回復は絶望的であった。
■カメムシ
ネオニコチノイド系の農薬は、日本人の心を育んできた「稲作」に欠かせない。
とりわけ威力を発揮するのは「カメムシ」の防除である。ネオニコチノイド系農薬の効き目は絶大で、「わずかな量でも効果が長持ちする」と大変評判が良い（散布回数も少なくて済む）。
稲作にとってカメムシという害虫は、夏場に実りはじめる稲の穂を食害する。カメムシにかじられた米は「斑点米」といって黒い跡が残ってしまう。
この「斑点米」に対する米の品質基準は非情なまでに厳しい。1,000粒に1粒、すなわち0.1％の混入で一等米から二等米に格下げされてしまうのだ。
薄利なコメ農家にとって、二等米という宣告は赤字必至である。そのため、農家側はカメムシの防除に血眼にならざるを得ない。ネオニコチノイド系農薬を神棚に祀ってでも、カメムシの害を防がなければならない。
一方、そうして田んぼに撒かれるネオニコチノイドを、苦々しく見つめるのは野菜や果樹の農家たちである。
稲はミツバチによる受粉を必要としないが、野菜や果樹には必須である。その年の受粉具合によって、その実なりを大きく左右されるのだ。
「疑わしきは罰せず」とはいえ、これだけ世界中で騒がれているネオニコチノイド系の農薬が、日本では緩い規制のままに放任されていることに違和感を感じずにはいられない。
かといって、カメムシが食するのはコメばかりではなく、この虫は果樹園の甘い果物も大好きだ。カメムシが舐めた果実には、サクランボにも柿にも嫌な黒シミと凸凹がついてしまう。果物の場合、わずかな傷すら商品価値はゼロになる。ましてやカメムシの食害をや。
やはり、どの種の農業にとってもネオニコチノイド系の農薬は欠くべからざるものとなってしまっているのである。
日本の農政は、そうした農家の実情に寛大である。
EUが禁止したネオニコチノイド系農薬に対しても、「直ちに使用制限することは適切ではないと考えています」と農水省は明言しており、農薬規制に対する意欲は見せない。
■スギ
受粉を助けるミツバチ
作物を害するカメムシ
そして、ネオニコチノイド系の農薬
資本主義による自由競争の土俵の上にあっては、各個農家の選択は短期的にならざるを得ない。
ミツバチの死骸は見ないようにして、憎きカメムシをネオニコチノイド系農薬で退治する。
かつて作物の受粉は、野生のミツバチなどが勝手にやってくれていたのだろうが、現在のように集約大規模化した農場にあって、その自然の恵みは薄れゆくばかり。
ハチの巣箱を業者に頼んで果樹園に設置してもらい、人も毛バタキを持って咲いた花をトントンして回る。
一方、カメムシの防除は「夢の農薬」に一任。労力、コストの削減を図る。
ミツバチが減ったのが人為的ならば、カメムシが増えたのもまたそうである。
1960年代、日本では拡大造林政策が全国的に行われ、その結果、広大な広葉樹林が伐採され、スギやヒノキといった針葉樹が次々と植林されていった。その面積はじつに森林面積の４割、国土面積の３割を超えたという。
カメムシの大量発生は、そこに根をもつ。おかげさまでカメムシの育つ杉林が一気に増えてくれたのである。
と同時に、いきなり増えたスギ花粉によって花粉症が国民病となった。好ましい花粉（野菜や果樹）は飛ばずに、害となる花粉ばかりが宙を舞うとはいかなることか？
悲しくも、日本に植えられたスギはその後、圧倒的に安価な外国の材木に押され、現在に至っても商品として伐採されることはなく、ただカメムシを養い、花粉を撒くのみである。
■横槍
ぐるぐる回転する生態系に思いを馳せる時、そこに割って入った人為には考えさられる。
人間の入れる横槍はいつも偏愛的である。好ましくない虫のみを殺すつもりの槍が、時に最愛のものを貫き殺し、憎まれっ子を世にはばからせる。
自然界は弱肉強食とはいうものの、じつに多様な種の生存を許しているのは確かである。とりわけ、最も繁栄している昆虫類は最も多様な種にあふれている。
昆虫には、幼虫からサナギをへて成虫になる完全変態という昆虫（チョウやカブトムシ）と、幼虫からすぐ成虫になる不完全変態という昆虫（トンボやバッタ）がいる。
カメムシは不完全変態の昆虫に属し、その中では最も種数が多く繁栄している昆虫である。すなわち、弱肉強食の世界ではかなり強い部類に属することになる。
そうした強い昆虫であるカメムシを遠ざけようとした時、人智はやはり、よほど賢明でなくてはならないようで、闇雲な攻撃はより弱い種を先に追い払ってしまうことになる。
たとえば、無闇に田んぼに薬を撒けば、トンボやクモなど、カメムシの天敵となる虫を先に殺してしまうことになる。その結果は、心ならずもカメムシを助けることにもなってしまうのだ。
自然界においては外に解放されているほど（extensive）、お互いの抑止力は効きやすいようである。三すくみのように、カエルがナメクジを、ナメクジがヘビを、ヘビがカエルを、それぞれが睨み合う。
ところが、世界の農業が目指して来た道は、その真逆の集約化（intensive）であった。種類は少なく、農地は広大に。
■レンゲ草
ハウス農業の盛んな長崎県。
全国有数の生産量を誇るイチゴやメロンは、閉鎖的なハウスの中で栽培される。そのため、養蜂家から借り受けるミツバチによる受粉が欠かせない。
しかしここでもやはり、稲作農家がミツバチに構わずに撒く農薬が、野菜や果樹の生産に悪影響を与えているのではないかと懸念されている。
そんな悩める養蜂家の一人、清水美作（しみず・みまさか）さんは、普段あまり接点がない稲作農家にも理解と協力を求めた。
その話し合いは一筋縄ではいかなかったものの、地域の農協担当者からは「極力、ネオニコチノイド系農薬につていは『自粛』ということで」という言を得られた。
農薬使用を自粛してくれた稲作農家にお礼にと、清水さんは「レンゲ草の種」をみやげに訪れる。
レンゲ草は水田にとって良質な肥料になると考えられ、加えて、その根につく菌が病害虫を寄せ付けにくいとも言われている。そして、その花はミツバチにとっての素晴らしい蜜源ともなる。
細くなってしまったミツバチとの絆を撚り直そうと、清水さんはレンゲ草をその架け橋に選んだのであった。
■謙虚さ
夏目漱石は言う。
「人の世を作ったものは神でもなければ鬼でもない。やはり向こう三軒両隣にちらちらするただの人である（草枕）」
「ただの人」はミツバチよりも弱かろう。
この点、EU（ヨーロッパ連合）は謙虚であった、と科学ジャーナリストの小出五郎氏は言う。
「やはり、わけわからないと言いますか、人間が全部わかっているわけじゃないと。EUの予防的にものを考えるという精神（予防原則）は、非常に謙虚な気持ちの現れではないかと」
おそらく広大無辺は自然界は、ミツバチを良い昆虫とも、カメムシを悪い昆虫とも捉えていないのだろう。
だが、その視点が狭まるほどに善と悪との区別は明確になっていき、人の目ほどに狭まると、カメムシは明らかな害虫となる。
農薬という観点だけから見ればさらに狭く、その影響はこれまで「急性毒性」しか考慮されてこなかった。
それにしても、本当にデリケートなのは人間だろう。
「人の世が住みにくいからといって、越す国はあるまい。あれば人でなしの国へ行くばかりだ。人でなしの国は人の世よりもなお住みにくかろう（夏目漱石『草枕』）」
弱いがゆえに、その好悪も明確である。
（了）
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出典：NHKクローズアップ現代
「謎のミツバチ大量死 EU農薬規制の波紋」
