バブルが飛ぶ前に退避せよ！ 調子の良すぎるインターネット産業。 The Economist

インターネット関連企業が、勢いを増している。

「フェイスブック」には760億ドル（6兆円）の価値があるとされ、すでに「ボーイングやフォードの時価総額を上回っている。「ツイッター」の価値は77億ドル（6千億円）である。

マイクロソフトの「スカイプ」買収額は、85億ドル（6,800億円）。「スカイプの売上高の10倍、営業利益の400倍」というバブリーな価格だ。



今からおよそ10年前、似たような光景を思い起こす人も多かろう。2000年の「ドットコム・バブル」である。うまい汁が吸えた人、苦い汁を飲まされた人、悲喜こもごものビッグ・イベントであった。

今回もまた、同じ悲喜劇が繰り返されるのであろうか？

前回と異なる兆候は多い。まず、ネット人口が愕然と違う。10年前とは違い、今や20億人のネットユーザーが存在する。接続スピードも、高速鉄道なみに速くなった。

さらに、インターネットは先進国から世界へと、一気にその地域を拡大した。スカイプはエストニア生まれであるし、中国の人口もハンパない。

前回よりも、実体経済の力強さはあるものの、やはり今回もバブル気配は濃厚である。「世間知らずの投資家たち」は、「資産査定を怠るケース」もしばしば。投資家たちの「悪戯により株価が危険なまでに膨らんだ」企業も多い。



中国の政治的リスクも指摘されている。

「突出したネット企業に弾圧が加えられ」、タマげた投資家が「狼狽売り」に走ってしまえば、バブル崩壊の引き金にもなりかねない。

「根拠なき熱狂が、すぐに根拠ある懐疑に変わることはメッタにない」。手遅れになる前に「売り払う」用意も必要である。